来たる、2015年3月6日（金）、一般社団法人企業研究会セミナー 「専門家を使いこなすための『Ｍ＆Ａ』の知識」 を開催いたします。 詳細は、セミナー案内ページ＜こちら＞をご覧下さい。 【講師】 監査法人アヴァンティア 公認会計士 木村 直人 みらい綜合法律事務所 弁護士・公認会計士試験合格者 横張 清威 【セミナータイトル】 専門家を使いこなすための『Ｍ＆Ａ』の知識 【日時】 2015 […]
2014年12月5日（金）、弊法人 法人代表 小笠原 直の一行が、中国・北京の中国公認会計士協会 陳 毓圭副会長兼秘書長を訪問いたしました。 今回の訪問では、前回の中国公認会計士協会雑誌に論文「日本における非上場会社監査制度の概要」を掲載させていただいた御礼とともに、監査業務における「判断力」のガイドラインに関する事例研究の必要性、非上場会社に必要な会計基準設定の要否並びに企業で粉飾等の不正があっ […]
開示事例分析の「平成27年3月期 第２四半期」を公開いたしました。 事例分析項目は 「会計方針の変更等」、「継続企業の前提に関する事項」、「追加情報 」、「重要な後発事象」です。 企業の開示担当の皆様方が、有価証券報告書・四半期報告書の作成の際に、ご参考にしていただけましたら幸いでございます。 → 「開示事例分析」コンテンツはこちら （左側のメニューにもリンクがあります）
旬刊経理情報（中央経済社）2014年12月1日号（No.1398）に、当法人が提携するI2AN（International Accounting & Audit Network）のPresidentであるMark Bathgate氏への誌上インタビュー記事（聞き手は代表社員の木村直人）の第3回目が掲載されました。 「IFRS10号への実務的な対応方法①」 と題して、連結財務諸表に関する実務 […]
来たる、2015年2月24日（火）、一般社団法人企業研究会セミナー 「企業価値を左右する「会計上の見積り」との上手な付き合い方」 を開催します。 詳細は、セミナー案内ページ＜こちら＞をご覧下さい。 【セミナータイトル】 企業価値を左右する「会計上の見積り」との上手な付き合い方 【講師】 監査法人アヴァンティア 公認会計士 木村 直人 【日時】 2015年2月24日（火） 13:00～17:00 […]
開示事例分析の「平成27年3月期 第１四半期」を公開いたしました。 事例分析項目は 「会計方針の変更等」、「継続企業の前提に関する事項」、「追加情報 」、「重要な後発事象」です。 企業の開示担当の皆様方が、有価証券報告書・四半期報告書の作成の際に、ご参考にしていただけましたら幸いでございます。 → 「開示事例分析」コンテンツはこちら （左側のメニューにもリンクがあります）
当法人では、毎年、ジャンプスタートパートナーズ様へ依頼し、「顧客満足度（CS）従業員満足度（ES）調査」を実施しております。このたびCS・ES調査結果が報告されましたので、そのサマリーをご報告いたします。 この調査を始めて6年目を迎えますが、組織診断結果は、昨年に引き続きまして今年度も「持続的競争優位」のポジションにあるとの評価結果となりました。顧客満足度では、全体的な顧客の満足度水準は「今までで […]
開示事例分析の「平成26年3月期 期末」を公開いたしました。 事例分析項目は 「会計方針の変更等」、「継続企業の前提に関する事項」、「追加情報 」、「重要な後発事象」です。 企業の開示担当の皆様方が、有価証券報告書・四半期報告書の作成の際に、ご参考にしていただけましたら幸いでございます。 → 「開示事例分析」コンテンツはこちら （左側のメニューにもリンクがあります）
旬刊経理情報（中央経済社）2014年7月1日号（No.1384）に、当法人が提携するI2AN（International Accounting & Audit Network）のPresidentであるMark Bathgate氏への誌上インタビュー記事（聞き手は代表社員の木村直人）の第2回目が掲載されました。 「EUでのIFRS体験」と題して、今回は無形資産と減損会計をテーマに、EUにお […]
中国公認会計士協会発行の機関誌「中国注册会计师」の2014年5月号に、当法人法人代表 小笠原 直 が寄稿しました。 「日中企業登記制度の比較」と題して、会社を設立する際の会社登録資本制度の日中の比較を説明しております。 当機関誌への日本人の寄稿は初めてとのこと。
2014年6月9日（月）、弊法人 法人代表 小笠原 直の一行が、中国・北京の中国公認会計士協会 陳 毓圭副会長を訪問いたしました。 今回の訪問では、前回の中国公認会計士協会雑誌に論文掲載させていただいた御礼と、その続編で「日本における非上場会社監査制度の概要」の執筆依頼を行いました。 さらには、監査業務における「判断力」のガイドラインの進捗状況、監査法人設立に関して無限責任化の動きを推進していく中 […]
開示事例分析の「平成26年3月期 第３四半期」を公開いたしました。 事例分析項目は 「会計方針の変更等」、「継続企業の前提に関する事項」、「追加情報 」、「重要な後発事象」です。 企業の開示担当の皆様方が、有価証券報告書・四半期報告書の作成の際に、ご参考にしていただけましたら幸いでございます。 → 「開示事例分析」コンテンツはこちら （左側のメニューにもリンクがあります）
